2013年のレーシック注意喚起で示されたこと

消費者庁と国民生活センターは2013年12月4日、「レーシック手術を安易に受けることは避け、リスクの説明を十分受けましょう！」と題する注意喚起を公表しました。10年以上前の資料ですが、広告の読み方や事前説明の確認点は現在も参考になります。

情報の確認日：2026年10月13日

公表の概要

アンケート調査の結果

レーシック手術を受けた人へのアンケート（600人）で、公表資料には次の割合が示されています。

この数値は2013年時点のアンケートで、現在の機器や術式の成績を示すものではありません。一方で、術後検査を受けなかった人が3分の1いたという結果は、術後検診の回数・期間・費用を事前に確認する意味を示しています（術後検診の回数と費用）。

消費者へのアドバイス（要旨）

• 思った視力が出ないだけでなく、根本的な治療が困難な症状が起きることがある
• 手術前の検査結果をもとに、考えられるリスクについて十分な説明を求める
• ウェブサイトの施術数や有名人のコメントは、必ずしもその医療機関の施術能力を反映するものではない
• 眼鏡やコンタクトレンズで不便を感じていない場合は、手術が本当に必要か慎重に検討する

資料では、日本眼科学会の指摘として「レーシック手術で削った角膜は元に戻らない」ことも紹介されています。

その後の広告ルール

医療機関のウェブサイトは、現在は医療法の広告規制の対象として扱われ、体験談や治療前後の写真、他院より優れているとする表現には制限があります。広告の読み方は 医療広告の読み方 にまとめました。

相談先・申込先の選び方

手術後に気になる症状がある場合は、まず手術を受けた医療機関、または別の眼科を受診してください。費用の返金や契約内容のトラブルは消費者ホットライン188から消費生活センターに相談できます。医療機関の広告に疑問がある場合は、厚生労働省の委託事業である医療機関ネットパトロールに情報提供できます。